日本における「働きがいのある会社」に DHLジャパンは、９年連続でランクインしました。

DHLジャパンでは、「従業員に選ばれる企業」として、優れた人材の育成と働き甲斐のある職場環境づくりに全社をあげて積極的に取り組んでいます。

国際エクスプレスのリーディングカンパニーであるDHLジャパン株式会社（代表取締役社長：トニー カーン、本社：東京都品川区）は、本日Great Place to Work® Institute Japan (GPTWジャパン)が発表した日本における「働きがいのある会社」ランキングにおいて、ベストカンパニーに選出されました。今年は大規模企業部門（社員1,000名以上）において第９位の選出で、９年連続の上位ランキング入りとなります。
この「働きがいのある会社」の認定は、企業の職場環境を調査・評価、およびコンサルティングするGPTWジャパンが定期的に行っているもので、働く環境だけでなく企業文化や人事制度・人事施策などを総合的に評価し、一定レベルを超えた会社を「働きがいのある会社」として公表し、特に優れた企業を年に一度発表しているものです。2021年の調査では、日本国内から462の企業がこの調査プログラムに参加しています。

ドイツポストDHLグループでは世界で約55万名の従業員を対象に、毎年無記名式の社員意識調査（Employee Opinion Survey）を行っており、日本では99%の従業員が調査に参加しました。こうした従業員の生の声を反映した調査結果で、働く人の目線から職場環境に対する課題や問題点を精査し、働きやすさの改善や向上に繋がるアクションをすぐに実行に移しています。こうした取り組みが、働きがいを感じる職場として欠かせないリーダーとメンバーの双方向のコミュニケーションや、従業員同士の一体感の醸成などに結び付いています。また、定期的に行われる部門横断の研修や人材育成制度および報奨制度、またボランティア活動などの社会貢献活動を通じた地域社会への還元活動も、働きがいのある職場としての価値を高めています。
DHLジャパン株式会社 代表取締役社長 トニー カーンは、次のように述べています。「コロナ禍において、安全で健康に働ける職場を維持することがいかに難しいかを再認識させられました。その中でも９年連続で働きがいのある職場として選出されたことを誇りに思います。当社では、従業員こそが品質と競争力の源泉であるとの認識で、働き甲斐のある職場環境づくりと優れた人材の育成には、全社をあげて積極的に取り組んでいます。従業員の意識調査から浮かび上がった課題をすぐに改善に結び付ける活動を毎年継続的に繰り返しており、これが９年連続のすばらしい記録を達成する基礎になっています。」
なお、DHLエクスプレスは2020年アジア地域における「働きがいのある会社」の第１位に選ばれています。アジア地域で第１位を記録するのは２年連続２度目となります。

【Great Place to Work® Instituteについて】
Great Place to Work® Instituteは、「働きがいのある会社（Great Place to Work® ）」に関する調査・評価・支援を行う専門機関です。企業に世界共通の基準でアンケートを実施し、「働きがいのある会社」として認められた企業を各国のメディアで発表しています。
なお「働きがいのある会社」ランキング（Best Workplace List）は、米国では1998年から「FORTUNE」誌を通じて毎年発表されており、このリストに名を連ねることが「一流企業の証」と受け止められています。調査には毎年60カ国で7,000社、500万人を超える従業員が参加しており、世界最大の従業員意識調査となっています。

【Great Place to Work® Institute Japanについて】
Great Place to Work® Institute Japanは、日本における「働きがいのある会社」の普及を目指し、2007年にスタートしました。日本における「働きがいのある会社ランキング」の発表は、今回(2021年)で15回目の発表となります。調査に加え、各種研修やワークショップ等のサービスも展開し、日本で「働きがいのある会社」づくりの支援を行なっています。

【調査内容】
「働きがいのある会社」調査は、GPTWが提訴する“全員型「働きがいのある会社」モデルに基づく2種類のアンケートで構成されます。

• 働く人へのアンケート…選択式設問（60問）・自由記述式設問（2問）・属性・認識を問う設問（8問）に、働く人が無記名で回答
• 会社へのアンケート…企業文化や会社方針、人事施策（採用、経営層からの意見浸透、従業員からの意見聴取、人材育成、ダイバーシティ、ワークライフバランス、社会・地域貢献活動など）の具体的な取り組み内容を会社として回答

これらのアンケートを世界共通の基準で評価し、今回のランキングが決定しました。
【ランキングについて】
https://hatarakigai.info/ranking/japan/2021.html